ZEBとは？意味・企業への影響・導入事例をわかりやすく解説

ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）は、建物で使われるエネルギーを効率化し、年間の一次エネルギー消費量を実質ゼロにすることを目的とした建物です。近年の環境保護への意識の高まりから、ますます重要視されるようになりました。建物のエネルギー効率向上が喫緊の課題となる中、ZEBへの理解は欠かせません。本記事ではZEBの概要や実現のためのステップ、メリットや事例も紹介しますので、ぜひZEBの理解促進にお役立てください。

ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）とは

ZEB（ゼブ）は2021年10月に閣議決定された政府による地球温暖化対策の計画で言及された、カーボンニュートラルを目指す建物のことです。省エネ化や再生可能エネルギーの活用を行うことで、建物の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した事務所ビルや商業施設などの建築物のことを意味します。

一次エネルギーとは、石油や天然ガス、石炭・水力・風力・太陽光など、自然から採取するエネルギーのことです。私たちが建物で使うエネルギーは主に電力やLPガス・灯油などですが、これらは加工過程を経た二次エネルギーです。ZEBで建物の環境負荷について評価する際は、二次エネルギーではなく一次エネルギーの消費量で換算する点を理解しておきましょう。

ZEBが必要とされる背景

日本政府は「2050年までにカーボンニュートラル社会を実現する」という目標を掲げています。その達成のためには、一般家庭に比べてエネルギー消費量が多い商業ビルなどの脱炭素化は必要不可欠です。脱炭素に向けた第一ステップとして、政府は「2030年度のエネルギー起源CO2排出量を、2013年度比で51％削減する」という目標を設定しました。今後建設される新築ビルは原則としてZEBを意識した構造が主流となる見込みです。

ZEBによく似た用語に「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」がありますが、これは一般住宅を対象とした考え方です。多くの人が出入りする商業施設や事務所ビル・学校などの大きな建物はZEBに該当します。

ZEBの4つの分類

ZEBは大きく分けて4つに分類されます。それぞれ求められる要件が異なるため、以下で整理します。

省エネ技術を導入してZEB Orientedの要件を満たし、さらにエネルギー削減率を高めることでZEB Readyも目指せることから、日本政府は「まずはZEB Orientedへの挑戦を」と呼びかけています。

ZEBを実現するための3ステップ

ZEBの要件を満たすためには、「エネルギー使用量を減らす省エネ」と「エネルギーを作る創エネ」の2つが必要です。以下で解説する3つのステップに沿って実行し、自社のエネルギー削減率を高めましょう。

STEP1：エネルギー消費量を減らす

まずは建物で使用するエネルギーの消費量を減らしていくことから始めます。具体的には、断熱性能の高い窓ガラスの採用で冷暖房の効率を上げる、自然光を室内に取り込んで照明を消すといった取り組みが挙げられます。これにより、室内を快適な状態に保ちながらエネルギー消費量を削減することができます。

STEP2：エネルギーを効率的に使う

次に効率的にエネルギーを使える機器の導入を検討します。一般的に、オフィスビルでエネルギーの使用割合が大きいのは空調設備です。それぞれの部屋で無駄なく空調が使用できるよう、事務所の規模に合った設備を選択しましょう。また、照明の効率的な使用でおすすめなのは、人の動きや明るさをセンサーで感知して自動調光する方法です。電球をLEDにすれば長期間にわたってエネルギー消費量を抑えることにもつながります。

STEP3：再生可能エネルギーの導入

再生可能エネルギーは、「エネルギーを作る創エネ」に該当します。中でも太陽光発電は、地域による発電量の差が少ないため特に人気の方法です。自社で使用する空調やオフィス機器、照明などに必要なエネルギーをビル内で補完できれば、ZEB基準で定められるエネルギー消費量の削減にも大きく貢献します。

なお、ZEBの評価にあたっては、創エネとしての再生可能エネルギーは敷地内に設置されているエネルギー源に限定（自家消費分に加え、売電分も対象に含む）されていますが、その一方で、限られた敷地内のエネルギー源のみで建物のエネルギー需要の大半を賄うことは困難な場合もあります。国では、再生可能エネルギーの導入方法の選択肢として、直接の設備導入のみならず、電力プランとしての再エネメニューの導入や、環境証書・カーボンクレジットの導入も対象としています。

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ZEBが企業に与える影響

ZEBを採用する企業は、環境保護への貢献だけでなく多くのメリットを享受します。一方で、ZEBに取り組む際の注意点もいくつか存在します。ここではZEBが企業に与えるメリットと、あらかじめ知っておくべきことについて解説します。

ZEB化がもたらすメリット

自社の建物をZEBにするために技術や設備を導入すると、いくつかのメリットがあります。

• 光熱費の削減
• 快適性、生産性の向上
• 資産価値の向上
• 事業継続性の向上
• 環境保護への貢献度上昇、社員の環境意識が高まる

ZEB実現のための技術・設備の導入により、環境を守りながら事業を継続できます。脱炭素経営の実現に近づくだけでなく、ビル内でエネルギーを作ることができれば、災害発生時の電源供給の備えになるなど持続可能なビジネスも可能となります 。またテナントとしてZEBに入居することは、自社のCO2排出量を削減することにつながり、企業イメージの向上も期待できます。

ZEB化の注意点

ZEB化には、以下の注意点もあります。

• ZEBの4つの分類を正しく理解する必要がある
• 初期費用の負担は避けられない
• 再生可能エネルギー供給の安定性を確保する必要がある
• 法律や規制が変わった場合に対応を求められる
• 中長期目線でスケジュールを立てなければならない

環境に優しい設備を導入する場合、初期費用がかかる点には留意しておくべきです。また再生可能エネルギーが安定的に供給できるように考慮することや、法的規制が変更になった場合の適合などにも注意が必要です。企業はこれらの課題に対してあらかじめ戦略を策定し、中長期的なビジョンを持った持続可能なビジネスへと移行していかなければなりません。

ZEBの事例紹介

ZEBを取り入れた建物の事例は全国に存在します。以下では先進的な取り組みを4つご紹介します。

新築ビル：久光製薬ミュージアム（ZEB）

久光製薬株式会社の創業170周年記念事業の一環で建設された、久光製薬ミュージアム。全面ガラス張りの建物でありながら、熱負荷を最大限まで低減するLow-Eガラスの採用により、冷暖房効率と利用者の快適性を担保しているのが特徴です。ミュージアム内で使用する電力を自家発電することで、一次エネルギーの削減率は103％を達成しています。

新築ビル：岐阜県瑞浪市立瑞浪北中学校（Nearly ZEB）

瑞浪北中学校は、町の地形や風土を活かした形状で校舎を配置している点が特徴です。山の斜面に沿って建てられた校舎では、森からの風を取り込んで自然換気できる工夫があります。生徒が普段学ぶ教室はすべて最上階に配置し、自然光を採り込むことで照明のエネルギーを削減しました。文部科学省の「スーパーエコスクール実証事業」にて、全国に7校しかない「公立学校で年間エネルギー消費量を実質ゼロにする学校」の一つとして認証されました。

改修ビル：久留米市環境部庁舎（ZEB）

福岡県の久留米市環境部庁舎は、建物外壁の断熱性能向上と屋上の太陽光パネル設置を実施しました。またZEB化を視野に入れた徹底的な調査を行い、改修が必要な設備を単体でとらえるのではなく、施設全体の最適化を検討した結果、ランニングコストを抑える方法を選択することにも成功しました。改修後のエネルギー削減率は106％を達成し、日本国内の既存の公共建築物としては初のZEB認証を受けています。

改修ビル：介護老人保健施設グリーンピア（ZEB Ready）

埼玉県で介護支援サービスを提供するグリーンピアでは、効率の高い空調設備への改修や窓ガラスの高断熱化により、環境保護と入所者の快適性を両立させました。各種設備を最新化したことで電気やガスの使用量が以前より削減され、ランニングコストを減らせるというメリットも得ました。

まとめ

ZEBは、環境への貢献に加えて資産価値の向上、ビジネスの継続性の向上など、導入によるメリットが多くある建物です。新築や改修で自社ビルを建設する際や、テナントとして事務所の賃貸を検討する際には、今回解説したZEBの概念をぜひ参考にしてください。環境への負荷を最小限に抑えつつ、社員が働きやすい職場環境を作る一つの方法として、ZEBは今後ますます普及していくでしょう。

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